メンタルヘルス不調の従業員・社員への対応

あなたの会社に、上記のような従業員がいれば、その従業員はメンタルヘルス不調かもしれません。

そして、このような場合、企業としては、ついその従業員の様子をしばらく見ようとしたり、その従業員の努力不足と決めつけ頭ごなしに叱ったりしていませんか？

しかし、そうした対応の遅れは、大きな誤りです。

というのも、うつは、過剰適応段階→神経過敏段階→エネルギー疲弊段階→引きこもり段階→抑うつ段階→重症化段階と、段階を経て進行すると言われていますので、早期の対応がを怠ると、その従業員の回復が遅れ、会社としても戦力の回復が困難となってしまうからです。

こうした場合に必要な対応としては、まず、上司がメンタルヘルス不調の従業員に早めに声をかけ、話を聞くということです。

とはいえ、職場の上司は、メンタルヘルスの専門家ではないので、まずは疫病性（病気かどうか）ではなく事例性（業務上の問題）を優先して話し合うようにするとよいでしょう。

話を十分聞くだけで様子が改善するケースがありますし、ちょっとした悩みであればわずかな対応で解決する場合もあります。

ただ、十分な聴き取りの結果、従業員の様子の変化が精神的な問題によるかもしれないと思われた場合は、次に、産業医がいれば産業医に、産業医がいなければ、会社が指定する精神科医への受診を勧めることになります。

ここでポイントは、従業員に勝手に医療機関を受診させず、会社が信頼できる精神科・心療内科を受診させることです。

従業員の主訴に基づき安易にうつの診断書を作成する精神科・心療内科が残念ながら世の中に存在します。

もちろん、そうした根拠の薄い診断書の信用性は後日争えないことはないですが、とても手間がかかります。

この記事の監修者

弁護士法人ひいらぎ法律事務所
代表社員弁護士　増田　浩之
開所以来、姫路エリアに密着。使用者側労働問題に注力。経営法曹会議会員。